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年収別の手取り早見表【2026年】

2026年11月3日 公開 / 制度前提バージョン:2026.1(2026年分の所得税・令和8年度の社会保険料)

会社員の年収100万〜2,000万円について、社会保険料・所得税・住民税を差し引いた手取りを計算しました。2026年分から所得税の非課税ラインが年収178万円に上がった改正を反映しています。

年収400万円の手取り約318万円手取り率 79.4%
年収500万円の手取り約393万円手取り率 78.6%
年収600万円の手取り約466万円手取り率 77.6%
年収800万円の手取り約595万円手取り率 74.4%

いずれも会社員・独身・40歳未満。自分の条件(扶養・配偶者の年収・自営業など)で計算するなら年収手取り計算ツールへ。

独身・40歳未満

単位:万円(年額)。手取り率は手取り ÷ 年収。月あたりは手取り ÷ 12。

年収社会保険料所得税住民税手取り手取り率月あたり
100万円14.80.00.085.285.2%7.1
150万円22.10.01.3126.584.3%10.5
200万円29.50.05.6164.982.4%13.7
250万円36.91.39.0202.881.1%16.9
300万円44.32.711.7241.280.4%20.1
350万円51.74.214.5279.779.9%23.3
400万円59.15.817.6317.579.4%26.5
450万円66.47.420.9355.278.9%29.6
500万円73.89.124.2392.978.6%32.7
550万円81.211.627.4429.878.1%35.8
600万円88.614.930.7465.877.6%38.8
650万円96.018.234.0501.877.2%41.8
700万円103.427.737.6531.375.9%44.3
750万円110.735.441.4562.575.0%46.9
800万円116.343.545.3594.974.4%49.6
850万円119.152.149.5629.374.0%52.4
900万円121.962.854.3661.173.5%55.1
950万円124.772.459.0693.973.0%57.8
1,000万円127.582.063.7726.772.7%60.6
1,100万円133.1101.873.1792.072.0%66.0
1,200万円138.8123.982.6854.771.2%71.2
1,300万円144.4146.192.0917.570.6%76.5
1,400万円150.0177.8101.5970.869.3%80.9
1,500万円155.6209.6110.91,024.068.3%85.3
1,600万円161.2241.4120.31,077.167.3%89.8
1,700万円165.2273.7129.91,131.266.5%94.3
1,800万円165.7307.2139.91,187.266.0%98.9
1,900万円166.2340.8149.81,243.265.4%103.6
2,000万円166.7374.3159.81,299.265.0%108.3

独身・40〜64歳(介護保険あり)

単位:万円(年額)。40〜64歳は介護保険料がかかります。

年収社会保険料所得税住民税手取り手取り率月あたり
100万円15.60.00.084.484.4%7.0
150万円23.40.01.2125.483.6%10.5
200万円31.20.05.4163.481.7%13.6
250万円38.91.28.8201.180.4%16.8
300万円46.72.611.5239.279.7%19.9
350万円54.54.014.2277.379.2%23.1
400万円62.35.617.3314.878.7%26.2
450万円70.17.220.5352.178.3%29.3
500万円77.98.923.8389.577.9%32.5
550万円85.711.127.0426.277.5%35.5
600万円93.514.430.2461.977.0%38.5
650万円101.217.733.4497.676.6%41.5
700万円109.026.637.0527.375.3%43.9
750万円116.834.240.8558.274.4%46.5
800万円122.842.244.7590.473.8%49.2
850万円126.050.748.9624.573.5%52.0
900万円129.261.353.5656.072.9%54.7
950万円132.470.858.2688.672.5%57.4
1,000万円135.680.462.9721.172.1%60.1
1,100万円142.099.772.2786.071.5%65.5
1,200万円148.5121.681.6848.370.7%70.7
1,300万円154.9143.691.0910.570.0%75.9
1,400万円161.3173.9100.3964.468.9%80.4
1,500万円167.7205.5109.71,017.167.8%84.8
1,600万円174.2237.0119.01,069.866.9%89.2
1,700万円178.7269.2128.61,123.666.1%93.6
1,800万円179.2302.7138.51,179.665.5%98.3
1,900万円179.7336.2148.51,235.665.0%103.0
2,000万円180.2369.7158.41,291.664.6%107.6

配偶者(収入なし)あり・40歳未満

単位:万円(年額)。配偶者控除(所得税38万円・住民税33万円)を適用。本人の合計所得が1,000万円を超える年収(1,195万円超)では配偶者控除がなく、独身と同じ額になります。15歳以下の子は扶養控除がないため、子どもの有無で手取りはほとんど変わりません。

年収社会保険料所得税住民税手取り手取り率月あたり
100万円14.80.00.085.285.2%7.1
150万円22.10.00.0127.985.2%10.7
200万円29.50.02.0168.484.2%14.0
250万円36.90.05.4207.783.1%17.3
300万円44.30.88.2246.782.2%20.6
350万円51.72.210.9285.281.5%23.8
400万円59.13.814.1323.080.8%26.9
450万円66.45.517.4360.780.2%30.1
500万円73.87.220.9398.279.6%33.2
550万円81.28.824.1435.879.2%36.3
600万円88.611.027.4473.078.8%39.4
650万円96.014.330.7509.078.3%42.4
700万円103.421.934.3540.577.2%45.0
750万円110.727.738.1573.576.5%47.8
800万円116.335.742.0606.075.7%50.5
850万円119.144.346.2640.375.3%53.4
900万円121.955.051.0672.174.7%56.0
950万円124.764.655.7705.074.2%58.7
1,000万円127.574.360.4737.873.8%61.5
1,100万円133.196.070.9799.972.7%66.7
1,200万円138.8123.982.6854.771.2%71.2
1,300万円144.4146.192.0917.570.6%76.5
1,400万円150.0177.8101.5970.869.3%80.9
1,500万円155.6209.6110.91,024.068.3%85.3
1,600万円161.2241.4120.31,077.167.3%89.8
1,700万円165.2273.7129.91,131.266.5%94.3
1,800万円165.7307.2139.91,187.266.0%98.9
1,900万円166.2340.8149.81,243.265.4%103.6
2,000万円166.7374.3159.81,299.265.0%108.3

表のデータをCSVでダウンロード(3パターン・円単位)

計算の前提

項目前提
所得税2026年分。給与所得控除(最低保障74万円)、基礎控除(合計所得489万円以下は104万円、655万円以下は67万円、それ以上は62万円など)、社会保険料控除。復興特別所得税2.1%を含む。
住民税2026年の所得に対する分(2027年度)。所得割10%(基礎控除43万円・調整控除あり)、均等割4,000円、森林環境税1,000円。非課税の基準は1級地。
健康保険本人負担 標準報酬の5%(協会けんぽの料率は都道府県で異なるため標準化した概算)。標準報酬月額の上限139万円。
介護保険40〜64歳のみ、本人負担 標準報酬の0.81%。
厚生年金本人負担 9.15%(保険料率18.3%の半分)。標準報酬月額の上限65万円。
雇用保険本人負担 0.5%(一般の事業)。
子ども・子育て支援金本人負担 0.115%(2026年4月分から、支援金率0.23%の半分)。
給与の受け取り方賞与なし、年収を12か月で均等に受け取る前提。標準報酬月額の等級の端数は考慮しない。
含まないもの生命保険料控除・医療費控除・iDeCo・ふるさと納税・住宅ローン控除など。

計算式の詳細は計算根拠:税・社会保険にまとめています。表はシミュレーターと無料ツールと同じ計算から作っています。

表の読み方

手取りは年収のおよそ7〜8割

年収300万〜800万円の手取り率は約74〜80%です。引かれる額のうち最も大きいのは社会保険料(年収のおよそ15%)で、年収800万円までは所得税より住民税のほうが多くなります。

年収1,000万円を超えると所得税が最大の負担に

所得税は累進課税(5%〜45%)のため、年収が上がるほど手取り率は下がります。年収1,000万円の手取り率は72.7%、2,000万円では65.0%です。一方、厚生年金は標準報酬月額65万円(年収780万円相当)で保険料が頭打ちになります。

2026年の改正で増えた手取り

2026年分から基礎控除と給与所得控除の最低保障額が引き上げられ、2025年分と比べて年収300万円で年約8,200円、年収500万円で年約2.8万円手取りが増えます。詳しくは178万円の壁で手取りはいくら増えた?をご覧ください。

よくある質問

年収500万円の手取りはいくらですか?

会社員・独身・40歳未満なら約393万円(手取り率78.6%)、月あたり約32.7万円です。社会保険料が約73.8万円、所得税が約9.1万円、住民税が約24.2万円引かれます。

40歳になると手取りは減りますか?

40〜64歳は介護保険料がかかるため、年収500万円では年約3.4万円手取りが少なくなります。

配偶者控除で手取りはどのくらい増えますか?

収入のない配偶者がいると、年収500万円で年約5万円、年収800万円で年約11万円手取りが増えます。配偶者がパートで働く場合は、配偶者の年収を入れて手取り計算ツールで確かめてください。

実際の手取りと違うのはなぜですか?

賞与の割合、勤務先の健康保険組合の料率、標準報酬月額の等級、各種控除によって変わります。また住民税は前年の所得にかかるため、就職1年目や収入が大きく変わった年は、その年の手取りと表の額がずれます。

引用・転載について

表の数値は、出典を明記すれば自由に引用できます。

出典:Finvoy「年収別の手取り早見表【2026年】」https://finvoy-lifeplan.jp/data/tedori-2026/(2026年11月3日時点)

参照した資料

資料の確認日:2026年11月3日。制度が変わったときは表を作り直し、計算根拠の更新履歴に記録します。

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